提供元：HealthDay News

CareNet　ニュースからの引用です。

公開日：2021/07/06

　多くの米国人が遠隔医療（テレヘルス）を利用したことがあり、半数以上が、今後はメンタルヘルスケアのために遠隔医療を利用する意向であることが、米国精神医学会（APA）が新たに実施したオンライン世論調査で明らかになった。調査結果はAPAのニュースリリースで5月27日に公表された。

　この調査は、APAが18歳以上の成人1,000人を対象に、2021年3月26日から4月5日にかけて実施したもの。調査の結果、遠隔医療を通じて医師や精神科医の診療を受けたことがある人の割合は、2020年の秋の31％から、今回の調査での38％に上昇していたことが判明した。利用経験者の82％は、遠隔医療を初めて利用した時期として、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの発生後」と回答した。遠隔医療での医師とのコミュニケーション手段としては、ビデオ通話（69％）が最も多く、電話通話（38％）、オーディオ機能のみでのオンライン通話（13％）が続いた。

　調査結果からは、2020年と比べて、遠隔医療に対する人々の信頼が高まっていることもうかがえた。「遠隔医療で受けたケアの質は、対面診療によるケアと同等だ」という記述に対して「同意する」（「強く同意する」と「やや同意する」の合計）と回答した人の割合は、2020年の40％から、今回の調査では45％に上昇していた。また、「メンタルヘルスに関する心配や問題に遠隔医療を利用するつもりだ」に対して「同意する」と答えた人の割合も、前年の49％から今回の59％に上昇していた。メンタルヘルス問題に遠隔医療を使う意向を示した人は、高齢者に比べて若者で多かった（18〜29歳で66％、65歳以上で36％）。

　さらに、43％の人は、「パンデミック後も遠隔医療サービスを利用し続けたい」に対して「同意する」と回答したほか、34％の人は、「対面診療よりも遠隔医療の方を好む」に「同意する」と回答した（2020年は31％）。特に18〜44歳の成人では、半数近く（45％）の人が、対面診療よりも遠隔診療を好むと回答した。このほか、「個人的な困難や精神的な不安に苦しんでいるときに、サポートラインやオンラインチャットの使用を検討しますか」との質問に、57％の人が「検討する」、7％の人が「既に使用している」と回答し、「検討するつもりはない」と回答したのはわずか21％であった。

　APAの会長であるVivian Pender氏は、「パンデミックの発生後も患者に継続してケアを提供するためには、遠隔医療サービスの実施体制を迅速に整えることが不可欠だった。この調査結果は、遠隔医療が今後担う可能性のある重要な役割を明らかにしている。遠隔医療は、交通手段がなかったり、仕事の都合で休みを取れなかったりなど、医療機関を訪れることが困難な人たちにとって有用な手段となる」と述べている。

　一方、APAのCEOとメディカルディレクターを務めるSaul Levin氏は、「COVID-19パンデミック中もパンデミック後も、継続して遠隔医療を利用可能な状態にしておくことが必要不可欠だ。調査結果からは、それを支持する人たちが増加していることが読み取れる。パンデミックが長引いてはいるが、それは、遠隔医療を通して医療機関へのアクセスを刷新し、改善していく機会となるだろう」との見方を示している。