日経デジタルヘルスに、体重を毎日、会社が強制的に社員に計らせたら、どうなるか、というタニタ社長の会見談がありました。私は、おそらくですが、「社員が自分の体重がどうなるのかを、誰かに監視されているとわかったなら、誰でも努力する」と、そう思います。ですから、健康保険組合での9％医療費削減に繋がるのは当然だろうと、考えました。ライザップも同じです。その時間、その時期、強制的な生活を強いて監視したら、誰もが、その時期だけは改善します。ですが、問題は、それが監視の目がはずれた時、同じように継続ができるか、なのではないでしょうか？

以下の記事からの引用です。ぜひ、参考にされてください。

社員を個人事業主に、新制度の成果は？タニタ社長が明かす「理想の企業像」：HOME：日経デジタルヘルス

　私は父である先代社長（谷田大輔氏）の後を継いで2008年にタニタの社長に就任しました。当社は1992年に世界初の体脂肪計を、2004年には世界初の部位別体組成計を発売し、それぞれ高いシェアを持っていました。しかし私が社長のバトンを受け取ったとき、グループの売り上げは緩やかに落ちていました。

　IoTという言葉がないころから通信機能を持つ計測機器を開発していましたが、売れなかったので販売終了にすべきとの意見が出ていました。計測機器で取得したデータを預かってWeb上で見られるサービスを提供する子会社のタニタヘルスリンクも赤字で、いつ潰すのかという話も持ち上がっていました。「何とかしなければ」と、社員に計測機器を配って強制的に使ってもらうことにしたのです。

社員の反応はいかがでしたか。

　「なんでこんな面倒なことをしなければならないのか」と、評判は散々でした。どうにか社員の協力を得て、1年ぐらい経ってデータが集まり始めました。私はそのとき「これはすごい価値があるデータではないか」と直感しました。

　当社の健康保険組合に問い合わせたら、2010年度の1人当たり医療費はプログラム導入前の2008年度と比較して9%減少していました。今で言う健康経営に役立っていたわけです。そこでタニタ健康プログラムを自治体や企業に展開しようと決めました。